定期講演会の案内と過去のYouTube投稿の案内

2003年7月より「目覚めよ!日本人!!」シリーズとして毎月一回の講演会活動を続け、2010年のテーマ『崩壊の10年(2010年代)の前夜の2009年』とし、2011年は『新しいずくめの2011年」、そして2012年は『新しい時代の夜明け』、2013年は『文明の終焉』、2014年は『冷戦の決着』、2015年は『アメリカ帝国滅亡』、2016年は『大危機時代』を年間テーマに、2016年5月で第149回の定期講演会を、大阪駅前第二ビル5階の大阪市立総合生涯学習センターで開催しています。

  •  新田論氏は平成28年5月19日に大動脈解離を発症し緊急手術を終えましたが、肺炎を併発したりして、入院期間が長くなりましたが、平成29年2月に退院して、現在リハビリ療養中です。一日も早い復帰を願っております。

 2016年度の年間テーマ【大危機時代】

2月 社会危機(暴動の危機)

3月 社会危機(革命の危機)

4月 政治危機(イスラムの危機)

5月 政治危機(欧米の危機)⇒ここまでYouTube投稿済です。

   

2011(平成23)年11月13日『新しいアメリカ』から2016(平成28)年5月8日『 政治危機(欧米の危機)』まで、新田論氏は5年間『地球規模の大危機時代』について熱く語りかけています。

  • 2016(平成28)年度の年間テーマは【大危機時代】でした。

1月 社会危機(テロの危機)・2月 社会危機(暴動の危機)・3月 社会危機(革命の危機)・4月 政治危機(イスラムの危機)・5月 政治危機(欧米の危機)までの講演会のYouTubeと、その概要まで含めてここで紹介します。

 

平成28年1月10日『社会危機(テロの危機)』58分

160110 新田論講演会『社会危機(テロの危機)』

概要:冒頭、今年のテーマ”大危機時代”について触れ、四半期(3ヶ月)毎に「社会危機」「政治危機」「経済危機」「地球危機」と辿るが、その中で社会危機は「テロの嵐」「暴動の嵐」「革命の嵐」と続くこと、既にニュースで各位ご承知の通り年明けから経済は混乱し、世界的な株安に加え、為替も異常な状態が続いていることを指摘する。

例えば、安倍政権が掲げる「アベノミクス」では2%のインフレを狙って、物価上昇とか賃上げ等を通じて企業から個人へ効果を波及させる為に、お金を増やせばインフレになると云う経済原理に基づき当然のことのように喧伝しているが、世界経済の基調はデフレである。アベノミクスは全く的外れなことをやっている。

経済構造がインフレ基調になるのかデフレ基調になるのか最大の要因は何か?皆さん、ご存知だろうか。それは原油価格である。現在、WTI(West Texas Intermediate)価格が約35ドル/原油1バーレルになっているが、これを1971年のニクソン・ショック前後と比較すると、それ以前が1ドル/バレルに対してそれ以後には約30ドル/バレルに急上昇したが、1990年代最高200ドル/バレル近くまで高騰したものの、現在は先述の通りである。(以後、バレルはBと記する) 一方、日本国内のガソリン価格はニクソン・ショック以前には、45~50円/Lだったものが、それ以後には約100円/Lになった。それが1990年代には180~190円/Lまで高騰したが、現在は110~120円/Lである。これだけでも石油価格が支離滅裂な動きをしていることが判るであろう。日本国内のガソリン価格には地方税などの税金が多くまれているから原油価格の変動を素直に反映したような動きにならないのである。

世界最大の産油国サウジアラビアは原油の輸出だけで贅沢な生活を維持しているから原油価格が100ドル/Bでなければ、国が財政赤字になる。今すぐと云う訳ではなく5~10年スパンで見て欲しいが、これがこれからの経済危機である。

インフレになって困るのは一般庶民、デフレになって困るのは大企業であるから、世界中の大企業は形振り構わず儲けようとしている。サウジアラビアの国営企業で世界最大の石油元売りであるアラムコ石油がIPO(Initial Pabulic Offering)=株式上場をやろうとしている。

これによって莫大な利益を得るのは、ストックオプションの権利を持つ経営陣や幹部社員であるが、同じ構図は世界各国の大企業に見られる。これにより、ますます格差が広がり、超格差社会の到来が拡散される。

自然社会も含めて全宇宙は格差社会になったら最大多数のものが生き延びる方向へ変化する。今後の世界で超格差社会が続けば、ハイパーデフレがやって来る。即ち、ものすごい勢いで大不況になるということである。しかし、実際にはならないだろうから、貧乏人にとっては、これ程ありがたい社会はない。そんな世の中がやって来ると思って、皆さんは将来を不安視する必要はないし、穏やかな心境で生きていけばよい。

しかし、産油国は値段の叩き合いをやって過当競争に陥るだろうし、アメリカ大統領選挙でトランプ氏が勝てば、核戦争が起こるかもしれない。そうなれば、日本が北朝鮮に狙われる可能性は大である。その場合、核ミサイルの目標は東京だと云われてきたが、最近では在日朝鮮人が多いにも拘らず、大阪も危ないと云われている。何が起こるか判らない時代に突入したと思わなければならない。

99%の貧困層が1%の富裕層を狙って、自爆テロを敢行する。

これからは日本がテロの嵐に見舞われる可能性があると心得よ!

平成28年2月14日『社会危機(暴動の危機)』78分

160214 新田論講演会『社会危機(暴動の危機)』

概要:この3ヶ月間は『社会危機』のサブタイトルの下「テロの嵐」「暴動の嵐」「革命の嵐」と銘打って話を続けることになっているが、このテロ→暴動→革命というプロセスは古今東西の歴史の中で必ず辿ってきた道筋である。テロ行為は民衆の敵だとか世の中を不安に陥れるとか喧伝して、当局(支配する側)はテロ行為を悪い事として扱うが、本当にそうであろうか?テロ行為は世の中の不正に対する抵抗として社会正義を訴えるために実行されると観れば決して悪い事ではない。

現在、シリア問題について日本国内で伝えられるニュースは日本やアメリカにとって都合のよい内容のものばかりで、その反対にアサド政権を支援するロシアが悪者扱いされているが、シリアの民衆から見れば、アメリカもロシアも悪者である。但し、シリアの知的レベル高い人々の見方では、アメリカが悪くて、ロシアはまだましとなっている。マスコミに騙されてはいけない。

西側メディアは悪く伝えるが、1989年6月の中国の天安門事件についても、この事件の後、中国は大きく様変わりした。既に日本を抜いて世界第2位の経済大国になった。今の中国の姿を当時の誰が想像し得たであろうか。大衆としての民衆が動き出すと、もう体制側は止められない。理不尽な体制に抵抗する行為がテロであり、民衆というマス(塊)の拡がりが、テロ→暴動→革命へと移って行く。

産業革命以来、世界経済をリードしてきた西欧社会の搾取に反発する動きがテロとして頻発している。即ち、アジアの抵抗としてテロが発生しているのだから、これは政治的問題ではなく経済的問題であり、人口の大きいマーケットはインドと中国である。

インドがアジアに入るか否かは議論の分かれるところであるが、東洋から見ても西洋から見てもインドはアジアではない。だからイギリスはインドを植民地にしたが、中国は無茶苦茶にした。

中国の経済が下火になった時、世界経済の中心はインドに移ると思われる向きもあるが、実はインドシナ半島で止まる。

今、イランはアメリカに靡こうとしている。イラクの時もそうであったが、アメリカの目当てはイランの石油である。イラン革命で取られた石油権益を取り戻すために動いている。

日本の高村副総理がイランを訪問したのも、アメリカに追従したからであり、オバマ政権に同調しただけのことである。こういうアメリカに何時まで追従するのか考えものである。

日本はアメリカと袂を分かつ時期に入っていると思う。

59分30秒から、今朝配信の「冬子が語る」に書いている「人間だけが自分の死を知りながら生きている」が、その死を「人は恐れている」という錯覚について20分間語って終った。

平成28年3月13日『社会危機(革命の危機)』60分

160313 新田論講演会『社会危機(革命の危機)』

概要:概要:今年はアメリカがどのように変わっていくかという視点で、まず1月から3月のテーマ「社会危機」のサブテーマを「テロの嵐」「暴動の嵐」「革命の嵐」としたのは、社会的危機は常にその仕上りが革命の嵐になる。

市民革命は最初テロから始まる。弱者がどうしようもない立場に置かれ、その中で問題の当事者が反発する。それが一般の人々に伝播していって広がると暴動になり、さらに国家レベルまで広がると革命になる。このプロセスは古今東西変わらない。

最近、異常な動きが続いている。その一つが日本のマイナス金利であるが、これはヨーロッパで先に実施されていたものを日本が真似した。ところが、ヨーロッパが再度、マイナス金利に踏み切った。これはヨーロッパを牽引していたドイツ経済が健全な状態を維持できなくなったからであるが、ヨーロッパと日本ではマイナス金利の内容が全く違う。

今日本はファイナル・クラッシュ(破壊)の一歩手前にあるのだがヨーロッパの場合、若者の不安や不満を背景に暴動から革命へと進むパターンが昔からの伝統で、同じような状況が今、中国にもあり、中国の共産党政権に対する暴動が起こる可能性がある。

アメリカを見限ったヨーロッパが中国と接近したことが影響して中国の革命のインパクトが内からではなく、外からの侵入という形で革命が起きる可能性がある。その発端はヨーロッパの不安定さが作用して中国の革命を促すということである。

スイスは、オーストリア、マルタと並んで世界に3カ国しかない永世中立国の一つで、その歴史は100年以上あり、最も思想的に健全な国である。しかし、地域によってドイツ語、フランス語

やイタリア語が使われており、正副2人の大統領がいるために、政策がまとまりにくい弱みがあり、不穏な動きが出始めている。

これまでEUの要をドイツが堅持してきたが、そのドイツが最近へたってきたため、これまでドイツが抑えてきたものが崩れ始めている。ヨーロッパにおける反動分子がテロ、暴動、革命を画策

しているが、その革命家が狙っている国がスイスと中国である。

フランス革命にしても、ロシア革命にしても、当時は青天の霹靂のようにして始まっている。成るべくして成った革命はキューバ革命くらいである。革命前のキューバにはアメリカというバイ菌

が入り地下経済に潜り込んでおり、表の経済はキューバの資本とアメリカの資本が繋がっており、裏の経済ではキューバマフィアとニューヨークマフィアが繋がっており、両面で汚れきった国になっていたからである。そこでチェ・ゲバラが革命を起こした。

中国本土の人口14億より多いとも云われ、世界中の国々に移り棲んでいる華僑にとって、ある時期までは中国共産党は呉越同舟の関係にあったが、今や相手にするには小さ過ぎる。それ程まで中国経済が冷え切っており、中国の経済運営は行き詰っている。

「世界の工場」と呼ばれた時代に日米欧の企業がこぞって中国にカネをばら撒いた結果、今中国人の爆買が世界を席巻しているが、それを支えるために中国政府が富裕層にローンを与えているとは常軌を逸した事態である。

中国共産党の自滅が世界経済崩壊の分岐点になる。それは革命という形で、この先5年くらいで起こるであろう。今年になって世界各地の動きがその予兆を示し、ヨーロッパでは多く見られ、特にスイスで顕著になりつつあると云う話である。

平成28年4月10日『政治危機(イスラムの危機)』55分

160410 新田論講演会『政治危機(イスラムの危機)』

概要:冒頭から、中国が非常に落ち込んでいるが、その中国をイランが助けようとしているという意外な関係を指摘し、当日の講演を始められました。

中国は昔からイランと深い関係にある。余り知られていないかも知れないが、イラン航空の旅客機は必ず北京経由で成田に入って来る。それほど中国とイランは伝統的に関係が深いのである。そのイランが中国を助けるために新しい石油戦略を出してきた。

例えば永らく20~30ドル/バレルであった原油価格が一時期40ドル/バレルに高騰したが、また戻ってきているであろう。

この原因はイランにあったのである。

原油価格は今やOPECが決めるのではなくてWTIと云われる市場価格で決めることになっている。WTIとは「West Texas Intermediate」の頭文字で、テキサスの相場で決められる原油価格というような意味である。日糧800万バレルを誇る世界一の産油国サウジ・アラビアもWTIが下がるに任せていたが、一時そろそろ調整しょうかと動き出したことで40ドル/バレル位まで高騰した。これに対してイランが増産を表明した途端、また下がったのである。

イランの後にはアメリカいる。キューバがアメリカと手を組むのと同じ構図であるが、イランはキューバほどアメリカを信用していない。適当に付き合うという程度であるが、それはイランの後に中国がいるからである。

中国は破綻するかもしれないが、この話は決して表には出ない。嘗て1998年ロシア破綻した。ロシア国債は紙切れ同然となり、ルーブルは下げに下げた。当時、1ルーブル約300円であったものが、1ルーブル1円になったのである。このように中国人民元が大暴落する可能性があるのは、ロシア危機を引き起こした時と同じヘッジファンドが人民元の「空売り」を始めたらしいからである。ヘッジファンドは空売りして荒稼ぎする。下がることを見越して人民元を空売りし、もっと下がったところの安値で買い戻すから、その差額が懐に転がり込むというわけである。今回、このヘッジファンドはロシア・ルーブルの空売りに投入した資金の100倍、約100兆から200兆円単位の空売りを仕掛けているようで、中国政府は人民元を増刷し続けて対抗するだろうが、習近平政権は負けるであろう。中国政府がデフォルトすると世界大恐慌が起こる。いよいよファイナル・クラッシュである。

前回、中国に革命が起こる可能性が高い。中国政府が転覆する恐れがあると申し上げた。パナマ文書の事件にも含まれているが、大国化した中国を引き締めるために習近平は中国共産党内を粛清したが、その親族が海外で不正蓄財していたのである。習近平もそう長くは持ちそうもないが、中国があデフォルトしたら、日本の大手メガ・バンクも破綻するだろう。HSB(香港上海銀行)が近々に倒産するかもしれない。その発信源がイランである。

既にイランは原爆を持っている。中国から北朝鮮やイランに拡散したものであるが、イランはこれをイスラエルに落とすつもりはない。

イスラム社会はシーア派とスンニ派に分かれて争っているが、これはモハメッドの後継者争いで対立しているのであって、イランはシーア派、アラビア半島はスンニ派である。ところで、イランは元々イスラム教の国ではない。ゾロアスター教(拝火教)発祥の地であり、イランの上上層部にはゾロアスター信者が多い。

ヘブライ人をバビロン捕囚から開放した古代アケメネス朝ペルシャから中世最大版図のササン朝ペルシャへと続くイラン(ペルシャ)は誇り高い国であり、国民には「アラブと一緒にして欲しくない」との意識が強い。従って、イランの原爆は対アメリカ戦略である。

そのイランがアメリカと手を組もうとしている。これは、互いに気色が鮮明でない。

中国に革命が起こるかもしれない状況の中でイランがどう動くかが焦眉の急であり、大きな関心を持って日々注目していきたい。

平成28年5月8日『政治危機(欧米の危機)』70分

160508 新田論講演会『政治危機(欧米の危機)』

概要:冒頭に今年一年間のテーマが”大危機時代”ということでやっているが、一番大きだから科学的に分析して何とか長期予想・中期予想・短期予想をコントロールしようとしてきたが、土台無理な話である。

そんな中で大量発生(大群発生)という自然現象がある。嘗てイナゴやバッタの大発生大量死がニュースになったこともあるが、最近では余り聴かない。地球上の生物は何度か絶滅の危機に晒されている。2億5千万年前にあったベルム紀の「大絶滅」を始め、最近の絶滅は1億5千万年前から5千6百万年前まで栄えた恐竜がメキシコのユカタン半島に落下した直径約10kmに及ぶ大隕石の影響によりっ絶滅した白亜紀の絶滅として有名である。これは外的要因による絶滅であったが、ベルム紀の大絶滅は内的要因であった。即ち、地球内部のマントル流が突如中央アジアで噴出して地球の気候に大変動を齎したことにより殆どの生物が死に絶えた。現在の状況が、この時の状況に酷似していると世界中の気象学者や地勢学者が警告している。

今や人類が大量発生(大群発生)している。現在の世界人口は約73億人であるが、西暦2000年頃は63億、1900年頃には19億、1800年頃は10億、1700年頃は8億、1600年頃は6億、1500年頃は4億、そして紀元0年頃は3億人であったとされている。なんと1500年間で1億しか増えていないのである。このことから地球の適正人口は約4億人と言える。

即ち、20世紀に入って急激に増加した人類はかつての恐竜やイナゴと同じく大量発生(大群発生)に続く絶滅の危機に直面しているのである。これは自然現象だから避けようがない。

ところで、戦争に強い国家は中央集権国家である。しかし、大帝国を築き上げた中央集権国家もいずれは滅びる宿命にあるのは、大量発生した大群が絶滅する自然現象そのものであるからである。3000年前に気候大変動があり、民族大移動が始まり、発生し、中央集権国家の帝国を築き始めた。日本では西暦645年の「大化の改新」で、ようやく中央集権国家の緒に就いたばかりであった。なんと2400~2500年もの遅れがあったのである。これが戦後ドイツと日本が歩んだ道の違いである。

アメリカには、丸秘(Secret)、極秘(Top Secret)、超極秘(Uitra Secret)と云う3段階に国家秘密文書秘匿期間が決められており、極秘が30年間、超極秘が60年間となっている。

1945年8月6日と9日に広島と長崎に投下された原子爆弾の経緯について超極秘文書が2005年以降アメリカでは公開されて来て当時のアメリカはじめイギリスやソ連の卑劣な国際協調が白日の下に晒され始めている。インターネットを通じて、これらの情報に接した欧米の人々が当時の国家支配者層に対して反発の機運を高めつつある一方、アメリカ大統領選挙での共和党候補に強硬派のトランプ氏が立ちそうである。オリバー・ストーン監督の講演でも指摘されているように、オバマ政権は中国包囲網を構築しつつあり、これをトランプが引き継いだならば畢竟アジアで核戦争が勃発するであろう。そんな愚かな動きに加担しているのが、安倍政権である。日本人はもっと怒るべきだ。

 

オリバー・ストーン監督のスピーチ(2013年8月6日)(YouTube 11分33秒間)

 

「日本人に深くお詫びしたい」 原爆開発者の自死と原発問題(YouTube 5分間)

 

今月27日、28日の伊勢志摩サミットで来日するオバマ大統領が広島を訪れる気配である。その時に原爆投下を謝罪する言葉を発するかどうか物議を醸している。そんな中、岸田外相が外交ルートで「その必要なし」と示唆する発言をしたらしい。何様と思っているのか!在米日本人の中では、大統領に謝罪を要求するキャンペーンを張っている人々がいるというのに情けないことこの上ないではないか!

日本人はもっと怒るべきだ。!! 


 

ここからのYouTubeは、各月の演題をクリックして視聴できます。

 

2015(平成27)年度のテーマ【アメリカ帝国滅亡】


2014(平成26)年度のテーマ【冷戦の決着】


2013(平成25)度のテーマ【文明の終焉】各月のYouTube


2012(平成24)度のテーマ【新しい時代の夜明け】のYouTube

2011(平成23)度のテーマ【新しいことずくめの2011年】のYouTube


当時はアップの時間制限が有って分割投稿でした。

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